おはようございます。
　午前中に社内報の原稿を2本書く。午後は中身を確認、一部修正。2時頃、担当者に送る。続いて、社外報原稿。いったん書き上げたものの、どこかおかしい。改めて、別テーマで書く。結局、この日書いた原稿の文字数は8500字を超えた。ブログを含めると、約1万字だ。

本の流通ルート

自費出版した本を何らかの形で販売したい。そう考えている人は多いに違いありません。商業出版同様、一般の書店で販売するというのが理想かもしれませんが、そう簡単にはいきません。
　日本で1年間に出版される商業出版物は71,903点（2019年）。1日平均197点もの本が発行されている計算です。書店は入荷した本を並べたり、返本したりするだけでも大変そう……。自費出版物の入り込む隙間はさほどないような気がしてきます。
　まず、出版流通の仕組みを説明しましょう。
　日本の場合、取次会社が出版物の流通を担っています。出版社と書店の間に入り、出版社からの配本と書店からの返本業務を行います。卸売問屋のようなイメージですが、大きく異なる点があります。
　それは委託販売制度により、書店は在庫リスクを抱えなくて済むという点。書店は本が売れ残ったら、返品が可能なのです。市販の出版物の大半は委託販売と考えてよいでしょう。委託期間は取次と書店の間で3ヵ月半、取次と出版社との間では6ヵ月。雑誌の委託期間はもっと短くなります。
　委託販売と並んで日本独特のシステムといえるのが、再販売価格維持制度。一般的な商品と異なり、大半の出版物は定価販売を行っているのです。通常は独占禁止法によって、メーカーは小売店に販売価格を指示できないことになっていますが、著作物である出版物には独禁法の例外が認められています。
　委託販売と再販売価格維持。この2つの制度により日本は新刊発行点数の多い出版大国となっています。しかし、オンライン書店がシェアを伸ばし、電子書籍が普及していくにつれ、両制度はほころびを見せているというのが現状です。取次を介さない出版社、小売書店も増えつつあります。
　出版物は書店の他に、コンビニや生協等でも販売されています。コンビニは雑誌販売に強く、大学生協は学術書や専門書の販路として重要な存在。この他に直接販売というルートもあります。出版社のWEBサイトから雑誌を定期購読しているという人も多いのではないでしょうか。
　電子書籍の取次会社もあります。電子書籍になぜ取次が必要なのか、不思議に思われるかもしれません。電子書籍取次は紙の本の取次とは少し役割が異なります。出版社から受け取った電子書籍データを、電子書籍販売サイトの仕様に合うように加工・編集するというのがおもな役割となります。
　自費出版物であっても、書店に自分の著書を並べることは可能。その場合は、取次に口座を持つ出版社から本を出すことが条件となります。書店への配本に関しては対象エリアを絞り込む必要があるでしょう。また、流通コストに関しても著者が負担することとなります。販売によって利益を出すというところまではたどり着かないと考えるほうがよさそうです。
　もっとも現実的なのは「著者が直接書店に本を置いてもらうよう依頼する」こと。地場の書店であれば可能性は高いはず。取次によって、広く薄く配本されるよりも、このほうが読者の目につく可能性が高い。ただし、購入したいと思わせるような本でなければなりません。
　近年では、クラウドファンディング（クラファン）を活用して本を「販売」する例が増えてきています。あくまでもプロジェクト実現のための資金を集めるのがクラファン。ですが、本の予約販売とも考えられます。クラファンを使って費用の一部をまかない、出版後は書店との直取引や著者自ら販売する……。ただし、商業出版とは異なり、本の販売で利益を生み出そうとは考えないほうがよいでしょう。何しろ、プロである出版社でも大変なことなのですから。